結婚式で流すムービーを作成するなら著作権に要注意

結婚式を行う際に必ずといって良いほど流されることが多いのがムービーです。式を締まりのあるものにしてくれますし、参列してくれた人たちに新郎・新婦の様々な点を知ってもらうことができます。

さらに主役の2人ですら忘れていたような過去の出来事や思い出を再確認することができ、大切に育ててくれた家族と過ごした時間をより良い記憶とすることができるでしょう。

とても大切で式の際には欠かせないものですが、作成方法や著作権など、様々な点に注意しなくてはいけません。

結婚式のムービー作成の注意点

式を盛り上げてくれて、思い出に浸る時間を作れるようなムービーを作成するためには、あらかじめ気をつけるべき点を把握しておきましょう。

音楽を動画の中に入れることにより見栄えをよくすることは、みなさんもご存じの方法だと思います。しかしほとんどの曲には著作権があり、無断で許可なく使用すると著作権侵害に繋がります。

それでは晴れやかな式が台無しですし、後々大きな問題に発展しかねません。利用したい曲には著作権があるのか、複製権を得ることができるのか、きちんと事前に許可を得ることを忘れてはなりません。

自分がお店で購入したCDに入っている音楽を、結婚式当日に流すムービーに組み込んで各種メディアに記録させたとしても権利の侵害は成り立ちますので注意が必要です。

他にもムービー作成の際に気をつけるべき点はあり、動画の中に有名キャラクターや芸能人などを登場させることも珍しくないでしょう。

それにより一気にムービーの仕上がりがよくなりますが、各種知的財産権によって保護されていることが多いので、どうしても使用したい際には管理している事務所などに対して申し入れを行ってください。

一生に一度の華やかなイベントの際に、権利の侵害に問われるようなことは誰も望んでいませんので、注意点として把握しておきましょう。

著作権フリーのものを使うか、必要に応じてしっかりと許可を得てください。

パロディはあり?結婚式のムービーの版権と著作権

市販されている動画作品や映画などの一部分を勝手に使用したり、パロディすることで、ムービーの出来映えを向上させることができます。

しかし著作権や版権侵害であれば当然法的にNGですし、真似でなくパロティであったとしても著作権の侵害と判断されるケースが急増しています。

実際に結婚式の際に流す動画を作成する際にあらゆる映画やドラマ作品のパロディ映像が撮影されており、曲以外にも静止画や動画であっても同様に使用料の支払いや許可を得る必要が出てきます。

特定のアーティストによっては使用料を支払う必要がないと発言していますが、そう単純なものではなく、管理団体などに対して支払い義務が生じることもあります。

版権に関する問題を避けるためにパロディ動画を作ったという新郎新婦もいますが、上記のようにパロディであっても各種権利の侵害に当たるケースがあることを肝に銘じておきましょう。

そもそもきちんと申請を行い、必要に応じて使用料の支払いを行えばパロディなどをしなくても結婚式ムービーに使用することができるので、より良い動画を作成するためにも正式な手順を踏んで手続きをしましょう。

知らず知らずのうちに権利の侵害をしてしまう可能性もあるため、作成の際には信頼できる業者に依頼をするべきです。

結婚式のムービー作成方法

結婚式ムービーの作成方法には大きく分けて2種類あります。まずは業者に依頼することなく自分たちで作成するという方法です。

お金をあまりかけずに作ることができるのですが、クオリティが落ちる可能性もあるので注意すべきです。また動画作成ソフトを有していない際には購入も検討しなくてはならず、意外と労力だけでなく出費も大きくなるでしょう。

それに対して業者に依頼するという作成方法であれば労力はとても少なく、二人が気に入る作品ができる可能性が高いです。

作成の流れは素材などを提供して大まかな希望を伝えると制作案が提示されるので必要に応じて修正を行います。専門的な機器を用いて作成され、出来上がると記録媒体に入ったデータが送られるという流れが一般的です。

作成を依頼する際には写真や動画素材を提供して、さらに内容として掲載して欲しい事柄をしっかりと伝えることが重要です。

それにより新郎・新婦が本当に望んでいる素敵な結婚式ムービーになるでしょう。作ればよいというわけではなく、クオリティレベルが求められるのでプロに任せるのが無難です。

作成の際には流れや具体的な方法だけでなく、上記したような著作権をはじめとした各種知的財産権への配慮も必要不可欠です。

まとめ

結婚式のムービーを作成する際には市販されている音楽曲や動画作品を挿入することも多いです。無意識のうちに著作権侵害をしており、問題視される例も増えつつあります。

作成の一連の流れを把握すると共に、必要な許可を得ましょう。